当社グループでは、エネルギーや情報を「伝える」というコア技術をベースに、お客様のニーズに的確に応えていくための研究開発活動を行っています。
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研究開発方針 |
当社グループは持続的な成長の鍵となる研究開発力の強化に注力しています。
特に、金属・樹脂・ファイバーなどの材料技術、高電界絶縁や高速伝送に代表される電気・電子設計技術、生産技術や製品の信頼性を支える機械技術など、将来にわたって当社グループを支える要素技術を重点的に強化・育成しています。また、当社が中期経営計画リニューアル・プラン "BRIDGE"（対象期間：2011年3月期〜2013年3月期）において重点ターゲット分野と定めた「電力インフラ・次世代エネルギー分野」「産業インフラ分野」「情報通信インフラ分野」ついては、市場を深耕しニーズを先取りすることで、早期製品化・事業化につながる研究開発を推進します。さらに、海外事業を強化する中で当社の技術を守り生かすためには、知的財産戦略が極めて重要です。事業戦略と連動した知的財産戦略の立案・実行により、総合的な研究開発力の強化にも取り組んでいます。
なお、2011年3月期における研究開発費は90億34百万円（売上高比率2.2%）でした。今後、売上高に対する研究開発費の割合は、2.5%前後で維持していきます。
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研究開発体制 |
研究開発体制は、技術本部(技術研究所)と事業本部の開発部門で構成しており、両部門が連携して国内外の市場・技術動向の把握や研究開発スタッフの育成に努めながら、時代に先駆けたスピーディな技術・製品の開発を進めています。技術本部では技術企画センタが、外部との連携も視野に入れた研究開発戦略を立案します。その戦略に沿って実務を担う技術研究所では、関連部門やお客様と連携しながら技術や製品の開発を進めています。知的財産センタでは事業戦略、研究開発戦略に沿った知財戦略を立案し推進しています。事業本部の開発部門では、技術本部と連携しながら、事業に直結した製品開発に取り組んでいます。
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技術研究誌 |
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